サステナビリティの考え方
UBEグループは、スペシャリティ化学を中核とする企業グループとしてのパーパス（存在意義）*を全うするため、経営資源を効果的に活用し、社会に新たな価値を創出することで持続的成長を図ります。その礎となる持続可能な社会の実現に向けて、「UBEグループサステナビリティ基本指針」をグループ全ての役員・従業員に徹底させるとともに、「成長」「環境」「社会」「経営（ガバナンス）」それぞれのマテリアリティ（重要課題）を特定し、その解決に積極的に取り組みます。
- *UBEグループのパーパス（存在意義）
- 「創業以来の歴史の中で培ってきたモノづくりの技術を活かし、社会に必要とされている価値を、社会が求める安全で環境負荷の少ない方法で創り出し、人々に提供していくこと。これにより、人類共通の課題となった地球環境問題の解決に、また人々の生命・健康、そして未来へとつながる豊かな社会に貢献すること。」
UBEグループサステナビリティ基本指針
UBEグループは、創業の精神と経営理念に基づき、事業活動を通じてグループのサステナビリティを推進するとともに、地球環境問題への取り組みを一層強化し、自然との調和を図る持続可能な社会の実現に貢献します。
- （1）安全と品質を確保し、環境に貢献する製品や技術の提供を推進します。
- （2）すべてのステークホルダーに対し、適切な情報開示を行い、社会との円滑なコミュニケーションを推進します。
- （3）社会の要請に沿ったコーポレートガバナンスを追求し、収益の継続的な拡大と企業価値の向上を図ります。
- （4）国内外の法令と遵守すべき国際的な規範やガイドラインに則り、人権尊重を実践し、健全で公正な企業活動を行います。
- （5）各国・地域の文化・慣習を尊重し、地域社会の発展に寄与します。
サステナビリティ推進体制について
当社グループのサステナビリティの推進は、企業の経営そのものと捉えています。スペシャリティ化学を中核とする企業グループとしてのパーパスを全うするため、経営資源を効果的に活用し、社会に新たな価値を創出することで持続的成長を図ります。その礎となる持続可能な社会の実現に向けて、「UBEグループサステナビリティ基本指針」をグループ全ての役員・従業員に徹底させるとともに、「成長」「環境」「社会」「経営」それぞれのマテリアリティ（重要課題）を特定し、その解決に積極的に取り組んでいます。
2024年4月より、サステナビリティの個別課題を検討し、対策を立案する各専門委員会を統括・俯瞰する経営会議として、社長を委員長、サステナビリティ推進部担当役員を副委員長とする「サステナビリティ委員会*」を設置し、当社グループのサステナビリティ活動を推進するとともに、取締役会がその活動状況を監督しています。サステナビリティ委員会の委員は、経営会議（一般）メンバーとし、事務局はサステナビリティ推進部が担当し、原則として年に2回開催します。業務執行に関わるサステナビリティ関連のリスク及び機会については、リスク管理委員会と連携して取り組んでいます。
※サステナビリティ委員会は、「サステナビリティ基本指針」に基づき、グループサステナビリティに関する方針や中長期計画および年度計画を策定するとともに、全社課題の抽出とマテリアリティの特定を含む対応方針を策定します。サステナビリティの各マテリアリティ（重要課題）を担当する専門委員会は、サステナビリティ委員会の下部委員会として、全社方針に基づき各マテリアリティの解決に向けた諸施策を自ら立案・実施し、取組みを進めています。
マテリアリティ
地球環境問題などのUBEグループが抱える諸リスク、社会の持続的な発展に向けたグローバルなコンセンサス、環境負荷低減に貢献するUBEグループの技術力などを総合的に勘案し、UBEグループの持続的な成長に重要な影響を与えるマテリアリティ（重要課題）を特定し、重点的に取り組んでいます。
参考にしたコンセンサス
- SDGs
- 国連グローバル・コンパクト
- サステナビリティ会計基準（SASB）
- 世界人権宣言
- ビジネスと人権に関する指導原則
- ISO26000
- GRI
マテリアリティの特定
経営に対する影響度の特に大きい重要なリスクについては、成長・環境（E）・社会（S）・ガバナンス（G）の4項目に分類しています。GHG排出量の多い企業と して、最も重要なリスクは「環境」であるとの認識のも と、GHG排出量削減への能動的な取り組みと環境貢献型製品・技術を一層拡大することで、環境リスクを 低減させるだけでなく、リスクを機会に転じさせることを目指しています。地球環境問題などのUBEグループが抱える諸リスク、社会の持続的な発展に向けたグローバルなコンセンサス、環境負荷低減に貢献するUBEグループの 技術力などを総合的に勘案し、UBEグループの持続 的な成長に重要な影響を与えるマテリアリティ（重要課題）を特定し、取締役会へ報告しています。
UBEグループのマテリアリティ
| 経営に対する影響度の特に大きい重要なリスク | マテリアリティ | UBEグループの取り組み | 貢献するSDGs項目 |
|---|---|---|---|
| 成長 | スペシャリティ化学の成長 | 事業全体におけるスペシャリティ事業*の比率を高めることで、景気に左右されず、安定的に成長できる体制の構築と利益率向上を目指します。さらに、スペシャリティ事業はGHG排出量の少ない事業が多いため、その比率が高まることによりGHG排出量原単位の引き下げ効果も期待できます。 また、スペシャリティ事業の競争優位を築くために、研究開発活動や知的財産戦略の推進に注力しています。 *ポリイミド、分離膜、セラミックス、半導体ガス、セパレータ、コンポジット、C1ケミカル、高機能コーティング、医薬、フェノール樹脂 |
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| 環境（E） | 地球環境問題への挑戦 | UBEグループは、地球環境問題への対応を以下の3つに整理し、取り組んでいきます。
特に取組みを強化しているのは、バリューチェーン全体でのGHG排出量削減によるカーボンニュートラルの実現です。加えてサーキュラーエコノミー、ネイチャーポジティブに繋がる製品、技術、サービスの提供やステークホルダーとのエンゲージメント（対話・連携）等を通じて、地球環境問題の解決に貢献します。 |
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| 社会（S） | 人財の採用と育成 | UBEグループの中長期的な成長の原動力は、「人財」です。女性や外国人の活躍を推進し、また、さまざまな社員教育などを通じて、多様な価値観を認め合いながら、幅広い視野を持った人財を育成することで、事業環境の変化に迅速に対応し、持続的な成長につなげていきます。 |
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| ガバナンス（G） | 経営基盤強化 （ガバナンス・DX推進） |
中期経営計画「UBE Vision 2030 Transformation～1st Stage～」のもと、UBEグループの新体制を強化していきます。当社は化学事業会社としてスペシャリティ化を推進する一方、傘下の機械・セメント関連事業会社に対しては株主として適切なガバナンスを果たします。さらに、取締役会における多様性の確保や執行サイドへの権限移譲も進め、マテリアリティについてより深く議論する体制を整備しています。また、「スペシャリティ化学の成長」、「地球環境問題への挑戦」に対する取組みを加速させるために、全社員、全業務領域を取り込んでDX戦略を推進していきます。 |
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イニシアティブへの支持
国連グローバル・コンパクト
当社は、2021年4月、国連が提唱する「国連グローバル・コンパクト
」に署名し、日本におけるローカルネットワークである「グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン」に加入しました。
詳細は、こちらへ
当社は、グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパンにおける全14の分科会に参加しています。各分科会のサステナビリティ課題に関する企業のベストプラクティスを、3か月毎に開催する「横通し報告会」において社内共有し、サステナビリティ経営の積極的な推進に取り組んでいます。
当社が参加している全14の分科会
「サプライチェーン分科会」、「環境経営分科会」、「GCの社内浸透研究会」、「関西分科会」、「ヒューマンライツデューデリジェンス分科会『ビジネスと人権に関する指導原則』」、「人権教育分科会」、「腐敗防止分科会」、「防災・減災（DRR）分科会」、「SDGs分科会」、「ESG分科会」、「CSV分科会（経営フレームワーク）」、「WEPs分科会『女性のエンパワーメント原則』」、「レポーティング研究分科会」、「サーキュラーエコノミー分科会」
TCFD
UBEグループは、2020年4月、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言に賛同表明しました。気候変動がUBEグループに与える事業リスクと事業機会について評価・分析を進め、事業戦略への反映と情報開示をすすめていきます。
詳細は、こちらへ
外部からの評価
「FTSE4Good Index Series」は、ロンドン証券取引所グループの子会社であるFTSE Russellが開発した株価指数です。国際連合の持続可能な開発目標（SDGs）を含む、ESG（環境・社会・ガバナンス）の各分野における国際基準と高い整合性を有した評価モデルに基づき、ESGについて優れた対応を行っている企業が選定されます。
「FTSE Blossom Japan Index」は、FTSE Russellが作成した株価指数です。ESG（環境・社会・ガバナンス）について優れた対応を行っている日本企業から構成されています。世界最大規模の公的年金である年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が、ESG投資のための株価指数として採用しています。
グローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellにより構築されたFTSE Blossom Japan Sector Relative Index*は、各セクターにおいて相対的に、環境、社会、ガバナンス（ESG）の対応に優れた日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスで、セクター・ニュートラルとなるよう設計されています。また低炭素経済への移行を促進するため、特に温室効果ガス排出量の多い企業については、TPI経営品質スコアにより改善の取り組みが評価される企業のみを組み入れています。世界最大規模の公的年金である年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が、ESG投資のための株価指数として採用しています。
※FTSE Russell（FTSE International Limited と Frank Russell Companyの登録商標）はここにＵＢＥ株式会社が第三者調査の結果、FTSE Blossom Japan Sector Relative Index組み入れの要件を満たし、本インデックスの構成銘柄となったことを証します。FTSE Blossom Japan Sector Relative Indexはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。
「MSCIジャパンESGセレクト･リーダーズ指数*」は、MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）のESGリサーチに基づいたESG総合型指数です。日本株の時価総額上位700銘柄のうち、包括的にESGに関するリスクを捉え、各業種で相対的にESG評価に優れた企業を選別して構築されています。世界最大規模の公的年金である年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が、ESG投資のための株価指数として採用しています。
※ＵＢＥがMSCIインデックスの構成銘柄であること、およびMSCIのロゴ、商標、サービスマーク、インデックス名の使用は、MSCIまたはその関連会社によるＵＢＥへの後援、推奨、プロモーションには該当しません。MSCIインデックスはMSCIの独占的財産です。MSCIおよびMSCIインデックスの名称およびロゴは、MSCIまたはその関連会社の商標またはサービスマークです。
「MSCI日本株女性活躍指数（WIN）*」は、MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）が作成した株価指数です。女性活躍推進法により開示される女性雇用に関するデータに基づき、日本株の時価総額上位700銘柄のうち、各業種において女性活躍を率先するリーダー企業から構成されています。世界最大規模の公的年金である年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が、ESG投資のための株価指数として採用しています。
※ＵＢＥがMSCIインデックスの構成銘柄であること、およびMSCIのロゴ、商標、サービスマーク、インデックス名の使用は、MSCIまたはその関連会社によるＵＢＥへの後援、推奨、プロモーションには該当しません。MSCIインデックスはMSCIの独占的財産です。MSCIおよびMSCIインデックスの名称およびロゴは、MSCIまたはその関連会社の商標またはサービスマークです。
「S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数」は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社と日本取引所グループが共同で開発した株価指数です。TOPIXの構成銘柄を対象に、環境情報の開示状況、炭素効率性（売上高当たり炭素排出量）をもとに、構成銘柄のウエイトを決定しています。世界最大規模の公的年金である年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が、ESG投資のための株価指数として採用しています。
SOMPOアセットマネジメント株式会社による、「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の採用銘柄に選定されています。ESGに優れる約300社の銘柄から構成されているインデックスです。
Morningstar Japan ex-REIT Gender Diversity Tilt Index
「Morningstar Japan ex-REIT Gender Diversity Tilt Index」は、Morningstar社がEquileapが提供するジェンダー・イクオリティ・スコアを活用し、確立されたジェンダー・ダイバーシティ・ポリシーが企業文化として浸透している企業、および、ジェンダーに関係なく従業員に対し平等な機会を約束している企業に重点をおいた指数です。世界最大規模の公的年金である年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が、ESG投資のための株価指数として採用しています。
日興アイ・アール総合ランキング
日興アイ・アール株式会社が実施している「2022年度全上場企業ホームページ充実度ランキング調査」において、「総合部門」の最優秀サイトに選定されています。
ステークホルダーとのかかわり
UBEグループでは、社会との共生を実現していくためにはステークホルダーとのエンゲージメントの機会が重要と考えており、下記の5つの活動を積極的に推進しています。
| ステークホルダー | UBEの使命 | 主なエンゲージメントの機会 |
|---|---|---|
| 顧客 | 安全、高品質かつ社会に役立つ製品、サービスを適正価格で提供、顧客ニーズへの迅速な対応 | 営業活動を通じたコミュニケーション、各種情報提供（UBEグループウェブサイト、製品カタログ） |
| 取引先 | 公平・公正な取引 | 購買活動を通じたコミュニケーション |
| 社員 | 安定的な雇用、適正な評価と給与、人財育成、適正な労働時間管理、ワークライフバランス支援 | 会社概況説明会、中央労使協議会、各種研修、相談・通報窓口、社内報、イントラネット |
| 地域・社会・行政 | 安定的かつ公正な雇用、適正な納税、地域・社会への貢献・対話 | 地域対話、地域コミュニケーション誌「翼」、クラシックコンサート、産学連携 |
| 株主・投資家 | 企業価値の持続的向上、適時・適正な情報開示、安定的かつ適正な配当および自己株式取得も含めた株主還元 | IR活動（決算説明会、投資家説明会・工場見学会など）、株主総会、各種情報提供（UBEグループウェブサイト、統合報告書、ビジネスレポート） |
地球環境問題
UBEグループの地球環境問題に対する取り組みについてご紹介しています。
ESGデータ
ESG（環境、社会、ガバナンス）に関するパフォーマンスデータについて掲載しています。